日本の自衛隊は「明らかに軍隊」、「隊」をつけて呼ぶのは「不適切」、工作員が??

1 :通り雨 ★:2018/02/19(月) 08:17:52.82 ID:CAP_USER9

https://i1.wp.com/i.imgur.com/9fzxUYJ.jpg http://news.searchina.net/id/1653694
2018-02-17 05:12

 先日、豪雪に襲われた福井県の国道8号で、自衛隊が人海戦術で復旧作業を行ったことが広く報道されたが、自衛隊がこのように市民の身近なところで活躍する一方、長らく議論の的となってきたのも事実だ。中国でも自衛隊の動向はもちろん注目されているが、中国メディアの今日頭条は14日、日本の自衛隊の存在に危機感を示す記事を掲載した。

 記事は、日本の自衛隊が1954年に施行された自衛隊法によって設けられたもので、その起源は1950年に発足した警察予備隊にさかのぼると紹介。

 さらに、自衛隊の防衛費が膨大な金額に上り、ロシアよりも多く、中国、英国、フランスと同じほどで「世界で5番目」であると主張。しかし、実際には、2016年の軍事費を見ると中国は日本の4.5倍以上と推測されており、ロシアは言うまでもなくインドやサウジアラビアの方が日本の防衛費よりも多く、日本は軍事費ランキングでは8位とされている。記事のデータの根拠はどこにあるかは不明だが、日本の脅威を煽ろうという意図は明らかだ。

 続けて記事は、自衛隊の海外派遣にも言及。2002年のアフガニスタン、2004年のイラクなど多くの海外派遣の例があるため、中国からは憂慮や批判の声が多く出ており、自衛隊は「明らかに軍隊である」とし、「隊」をつけて呼ぶのは「不適切である」と主張した。

 中国では日本の軍国主義復活を煽るような論調が多く見られる。かつて侵略を受けたことで日本に強い警戒感を抱いているのであろう。(編集担当:村山健二)

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山形が長期#!、21世紀末の日本の平均気温、5・4度上昇

1 :岩海苔ジョニー ★:2018/02/17(土) 06:33:56.94 ID:CAP_USER9

https://i1.wp.com/i.imgur.com/XVXcCK9.png  環境省などは16日、地球温暖化による気候変動がもたらす国内の影響についてまとめた報告書を公表した。

 21世紀末の日本の平均気温は20世紀末と比べて最大5・4度上昇。地域によっては熱中症による搬送者数が倍増し、農業や漁業にも様々な影響が出ると予測している。

 報告書の策定は、2013年以来5年ぶり。国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が科学的知見をまとめた第5次評価報告書(13〜14年に公表)を基に、国立環境研究所などが行った研究結果をまとめた。対策が進まずに温暖化が最も進行した場合、31〜50年に関東・北陸以北で搬送される熱中症の患者は、1981〜2000年の2倍以上になると予測した。

 米の収穫量は、北日本などで増加が見込まれる一方、関東以西の平野部などでは減少すると予測。ミカンやブドウ、リンゴなど果物の栽培に適した地域も変わっていくとしている。

(ここまで383文字 / 残り82文字)

http://sp.yomiuri.co.jp/eco/20180216-OYT1T50080.html

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恥ずかしー^^^、「米国につけ込んでいる国で日本など『殺人』を犯しておきながら許されている」トランプ大統領、貿易赤字巡り、日中韓など非難

1 :ばーど ★:2018/02/14(水) 11:05:59.11 ID:CAP_USER9

https://i1.wp.com/i.imgur.com/fazrisg.jpg 【ワシントン=黒見周平】トランプ米大統領は12日、ホワイトハウスで開いた会合で、米国が貿易赤字を抱えている国々を対象に報復関税を課す方針を表明した。

制度の詳細は明らかにしなかったが、トランプ氏は「週内、数か月のうちに耳にすることになる」と指摘。対象国は「米国につけ込んでいる国で、いくつかはいわゆる同盟国だが、貿易上は同盟国ではない」と述べたうえで、「米国は中国や日本、韓国、その他多数の国で巨額のカネを失っている。(それらの国は)25年にわたって『殺人』を犯しておきながら許されている」(They’ve gotten away with murder)」と述べ、異例の表現で非難した。

 トランプ氏は不公平な貿易により、米国の製造業が衰退し、雇用が失われる一方、相手国は不当に利益を得ているというのが持論で、その被害の大きさを「殺人」という極端な言葉に込めたとみられる。

 トランプ政権は1月、中国や韓国の製品を念頭に米通商法に基づく緊急輸入制限(セーフガード)を発動するなど、保護主義的な傾向を強めている。

2018年02月13日 22時25分
YOMIURI ONLINE
http://www.yomiuri.co.jp/world/20180213-OYT1T50105.html?from=y10

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なんか+#+、日本の公共交通機関(特に鉄道)は高すぎだった 東京−大阪間がフランスでは10分の1 移動する自由が無くなると経済は停滞

1 :的井 圭一 ★ :2018/02/15(木) 21:06:08.04 ID:CAP_USER9

https://i1.wp.com/i.imgur.com/kCGKDZW.jpg http://img.5ch.net/premium/1051729.gif
自分の行きたいところに行き、住みたいところに住む。先進国の住人にとっては当たり前と思われていたことが、日本では徐々に困難となりつつある。

経済の基礎体力に比べて、一部の公共交通機関のコストが高すぎ、移動が難しくなっているのだ。日本は「移動貧困」の状態に陥りつつある。

〈中略〉

実際のところ日本と諸外国で移動コストはどのくらい違うのだろうか。例えば東京から大阪、あるいは東京から福岡に移動するケースを基準に考えてみよう。

東京−大阪間の新幹線料金はのぞみの指定席の場合、約1万5000円である。東京と大阪の距離は約550キロだが、これを欧州にあてはめるとパリ−ボルドー間(567キロ)のTGV(フランスの高速鉄道)が当てはまる。

TGVの運賃はいつの時点でチケットを買うのか、キャンセル制限がどうなっているのかで大きな差がある。出発直前にキャンセル自由のチケットを予約した場合は、時期にもよるが119ユーロ(約1万6000円)なので新幹線と大差はない。

キャンセル制限のあるチケットの場合には少し安くなって約1万3000円となる。1カ月以上先の予約であれば、キャンセル制限チケットは大幅に安くなり、約7500円のチケットも見つけることも可能だ。

だが極めつけは、限定された列車に設定される格安料金である。本数は少ないが、場合によっては何と10ユーロ(約1400円)というチケットまで存在している。

つまり東京−大阪を日本の10分の1の料金で移動できるのだ。もちろん新幹線にも学割や早特といった割引チケットが存在しているが、安いものでも1万円前後であり、TGVとは比較にならない。

フランスの格安TGVはOUIGOと呼ばれている。席間の狭い普通車のみで、発着駅はパリ中心部ではなく郊外となっている。しかも、出発30分前に駅に行く必要があるなど、各種の制限が設けられているが、とにかく料金が安い。

この格安料金は政策的に導入されているもので、ドイツなど他の欧州各国にもこうした格安チケットがある。欧州には移動の権利を保障するという考え方があり、主に所得の低い若年層の移動を確保するための措置として活用されている。

一方、航空輸送はこれとはまったく逆のメカニズムによって格安料金を実現している。徹底した競争によって運賃を引き下げる市場原理主義の導入である。

東京から福岡までの航空運賃は、JALやANAといった大手エアラインの場合、直前予約では2万円台後半が多く、1カ月以上先になると1万円台後半まで下がる。

東京−福岡の営業距離は、欧州ではパリ−ローマ間に近いが、エールフランスなど大手エアラインの料金は2万円台から3万円台と日本と同じかむしろ高い。米国ではニューヨーク−シカゴ間に相当するが、米国は大手でも安く、2万円台後半のチケットがある。1ヵ月以上先になると半額近くになるのも同じだ。

これがLCC(格安航空会社)になるとさらに価格が下がる。LCCの場合、パリ—ローマ間は1万円を切るケースが増え、1ヵ月以上先のものであれば5000円前後のチケットもある(極端なケースでは2000円台もある)。日本でもLCCを使えば安いケースでは7000円前後で福岡まで行けるので、似たような状況といってよい。

鉄道の運賃と航空運賃を比較すると、状況がはっきりと見えてくる。

つまり意図的に競争政策が導入された航空輸送の場合には、米国や欧州はもちろんのこと日本においても運賃の低下が見られる。しかし鉄道輸送は航空輸送と異なり、インフラ建設を伴うので簡単には競争原理を導入できない。このため欧州では政策的に低価格運賃が導入され、所得が低い人の移動を支援している。

日本は長く経済が低迷しているので、人の移動も停滞している。日本では過去10年で、鉄道輸送は9%、航空輸送は5.2%(いずれも人キロ)しか増えなかったが、欧州では、鉄道輸送が19%、航空輸送は55%も増加している。米国には日本や欧州のような高速鉄道はなく航空輸送が中心だが、同じ期間で航空輸送量は20%伸びた。

日本人の給与所得者の平均年収は20年前には420万円もあったが、現在は360万円まで下がっている。ここ数年は横ばいが続いているが、物価が上昇しているので実質的な賃金はさらに低下した。

300万円台の年収では、家族4人が年2回、実家に帰省するだけも相当な負担である。20代前半の労働者の賃金は、40代後半の労働者の半分しかないので、若年層ほど状況は厳しい。

長いので続き・全文はソース先で

日本の新幹線のチケット代は、やっぱり高すぎだった 現代ビジネス 2018.2.14
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/54450

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ジワジ^^^、欧米人「日本は退屈な国。富士山と桜と寺しかない」 観光庁アンケート結果の衝撃

1 :名無しさん@涙目です。:2018/02/15(木) 20:29:14.59 ID:5f6COVWa0

https://i1.wp.com/i.imgur.com/qPMi8Rh.jpg http://img.5ch.net/ico/pc3.gif
欧米人には日本は退屈!?
観光庁アンケート結果の衝撃

 2月6日、観光庁と日本政府観光局(JNTO)がインバウンド促進キャンペーンとして、日本の観光資源を世界にアピールする
プロモーション動画を公開した。

 というニュースを耳にすると、「最近じゃ、どこへ行っても外国人観光客だらけなんだから、もうそんなに来てもらわなくてもいいよ」
なんてことを思う方も少なくないかもしれない。

 たしかに、2017年の訪日外国人観光客は過去最高の2869万人と華々しく報じられているが、実はこの「日本人気」はベトナム、
中国、台湾、韓国というアジア限定。欧米などのその他のエリアからの訪日外国人観光客となると300万人程度で、これは
「中国やタイにも負けている」(田村明比古・観光庁長官)というのが現実なのだ。

「日本のホニャララを世界が称賛!」「世界で最も愛される日本人!」なんてネタが大好物の方たちからは、「日本に憧れている人が
多いけど、物価が高すぎるからだ!」「タイの人気が高いのは夜遊び目的だ!」というような苦しい言い訳がたくさんで出てきそうなので、
あらかじめ説明しておくと、日本がタイや中国よりも観光先として選ばれないのは、ごくごくシンプルに「退屈」というイメージが強いことが大きい。

 観光庁が、ドイツ、英国、フランス、米国、カナダ、オーストラリアの6ヵ国を対象に、海外旅行に関するアンケート調査を実施したところ、
「日本には『富士山』『桜』『寺』があるくらいで、長期間滞在する旅行先としては退屈だと思われていること」(田村長官)が判明したというのだ。

全文
http://diamond.jp/articles/-/159825

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尖閣諸島は日本の領土、などと偏った見方を教科書に記載する安倍 賛成できない、平壌運(っ’-‘)

1 :名無しさん@涙目です。:2018/02/15(木) 11:18:58.59 ID:3KAzEbzm0

https://i1.wp.com/i.imgur.com/RrdMZV2.jpg http://img.5ch.net/ico/2mona2.gif
(社説)高校指導要領 木に竹を接ぐおかしさ

 「多面的・多角的な考察」が全体の基調なのに、こと愛国心や領土問題となると政府の立場を強く
押し出す——。
2022年度から実施される高校の学習指導要領の改訂案は、木に竹を接いだような内容だ。

 領土問題に関する書きぶりを見ても、たとえば「尖閣諸島は我が国の固有の領土であり、領土問題は
存在しないことも扱うこと」などとなっている。
 政府見解を知識として生徒に伝えることは大切だ。だが「これを正解として教え込め」という趣旨なら賛成できない。
相手の主張やその根拠を知らなければ、対話も論争も成り立たない。
他者と対話・協働して課題を解決する。それが新指導要領の理念ではなかったか。

 いま、政権批判や在日外国人の存在そのものを「反日」と決めつける風潮がはびこる。
それだけに、日本の立場をひたすら強調する方向での記述の変更には、危うさを覚える。

もっと教師を信じ、その自主性に任せていいはずだ。

https://www.asahi.com/articles/DA3S13359788.html

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国際社会が日本を"大国"とみなさない理由。「国力低下」という現実を直視せよ、グヌヌwww

1 :ノチラ ★:2018/02/14(水) 21:28:30.63 ID:CAP_USER

https://i1.wp.com/i.imgur.com/ru9lPN2.jpg 日本国憲法は前文で「国際社会において、名誉ある地位を占めたいと思う」と謳っている。だが現実はそうなっていない。国力が低下するなかで、アメリカと中国という2つの大国に翻弄され、「名誉ある地位」を占められずにいる。どこに問題があるのか。東京外国語大学の篠田英朗教授は「日本の内向き志向」を問題視する——。(第1回)

2017年、自衛隊が南スーダンから撤収した。2012年1月から5年余りにわたる活動であった。撤収後は、派遣中の騒々しさが嘘のように、誰もが南スーダンを話題にしなくなった。

南スーダンの和平プロセスは一進一退を続けている。人道的危機は続いている。国連南スーダンミッション(UMISS)自体は、状況の困難にもかかわらず、活動を継続させている。しかし日本国内では、もともと「憲法問題」が議論されただけであったので、もはや南スーダンなどは終わった話でしかないようだ。

2017年は、国連PKO協力法成立15周年の年であったが、実際の活動内容は、大きく縮小した年であった。新たな派遣の目処(めど)は立っていない。

たとえば中国は、日本を上回る第2位の国連平和維持活動(PKO)への財政貢献国であり、2500人規模でPKO要員を提供している東アジアの常任理事国である。「一帯一路」が大きな影響を各地に及ぼそうとしていることは言うまでもなく、さらには中国が中心となった地域機構である上海協力機構は、存在感を高めている。朝鮮半島の危機の最前線である韓国の場合であっても、600人以上の国連PKOへの要員派遣水準を維持し続けている。

大国は国連PKOに参加しないという俗説があるが、イギリスやフランスも700人前後の規模で要員提供している。アメリカやロシアは国連PKOへの要員提供数は少ないが、その代わりに各地に独自の平和活動部隊を展開させている。国連PKOを大規模な要員派遣で担う国々は、インドなどの「大国」である。エチオピアなどのアフリカの地域大国は、国連PKOだけでなく、地域機構の枠組みを通じても、国際平和活動に大きく貢献している。

日本の不存在は際立っているのだ。

「おとなしく」していればそれでいいのか?
憲法違反の声を恐れるあまり、国際社会の平和活動への参加を怠るとしたら、憲法で平和主義と国際協調主義を謳(うた)っている国として、本末転倒も甚だしい。しかし、残念ながら、それが現在の日本だ。

そのことをどう評価するかは、議論になるのかもしれない。日本の左派勢力は、国際活動に消極的な者のことであり、政府の対外活動を制約するための圧力団体勢力になっている。もちろん伝統的な右派勢力もまた国際活動それ自体には熱心ではない。「日本は十分に貢献している」、といった話でお茶を濁そうとするのは、誠実ではない。事実は事実としてよく理解しておかなければならない。

憲法9条を持って戦争をしない国であることだけで世界平和に貢献していることを誇る、というのは、日本という国には第2次世界大戦時に「ならず者国家」だった前科があるので、おとなしくしているだけで十分に評価されてしまう、ということにすぎない。もちろん、本当にそれだけで日本の国際的地位も安泰であるならば、余計な心配はいらないのかもしれない。だが、日本の国力が低下し始めている冷厳な現実を直視すれば、果たして今のようなのんびりした態度だけで、本当に国際社会でうまくやっていけるのか、少しは心配してもいいのではないか。

いくぶんか発想の転換が必要だ。いつまでも日本が大国であるかのような態度をとり続けていても、現実とのギャップは開くばかりだ。国力に見合った形で、なお日本が国際社会で「名誉ある地位」を占めるために、現実的に、どういう考え方が必要なのか。厳しく問い直していく必要がある。

厳しい国際環境の中で、日本が平和国家として生き残っていくために、何を考えるべきなのか。この小論ではそれを、目下の国際情勢に即して、論じてみたい。

トランプ大統領の登場が象徴するもの
2017年には、トランプ米大統領が就任し、世界のニュースの多くを作り出した。異色の大統領と言えるが、大きな流れは以前から存在していたと言える。一言でいえば、冷戦終焉(しゅうえん)以後の世界が直面している、自由主義的な価値規範を基準にした国際秩序の、大きな揺らぎである。

国際秩序の現状は、まずは終わりの見えない「対テロ戦争」への対処方法によって、試される。トランプ大統領の登場は、超大国アメリカの「対テロ戦争」への現在の態度を象徴している。
以下ソース
http://president.jp/articles/-/24372

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忠誠心100(っ’-‘)、中国メディア「どうして呂布みたいな小物が、日本では愛されるんだ?」

1 :名無しさん@涙目です。:2018/02/14(水) 18:27:34.54 ID:5w6dRIuQ0

https://i1.wp.com/i.imgur.com/hKIvJtT.jpg http://img.5ch.net/ico/nida.gif
中国メディア・東方網は12日、「呂布は2度も主君を裏切った小物なのに、どうして日本では愛されているのか」
とする記事を掲載した。

記事は呂布について「年少時から勇猛で名を馳せたが、数多の武将と異なり、忠義に欠けていた。
利益に惑わされて最初に仕えていた丁原を殺して董卓になびいたと思えば、
今度は王允に唆されて董卓という主君を再び殺めた。このため、中国では『三姓家奴』と罵られてきた。
しかし、意外なことに、日本では好きな三国時代の人物ランキング上位に呂布の名が出てくるのだ。
こんな小物が、どうして日本人にはこんなに愛されるのか」としたうえで、その理由を2つの点から考察している。

まず1つめは、呂布が自身の理想のために突き動いていた点を挙げた。
「実は呂布は努力をし続けて出世した人物なのだ。丁原を殺して董卓についたのも、王允に従って董卓を殺したのも、
出世をしたいという理想を捨てなかったため。そのやり方は提唱されるべきものではないが、夢を諦めないという点が
日本人の価値観に合致しているのだ」と説明した。

2つめでは、日本人が悲劇のヒーローを愛する傾向を持つ点を指摘している。
「日本人の好きな歴史人物ランキングでは、早世だったり、悲壮な最期を遂げたりした人物が多く選ばれる。
曹操に徐州を破られ、呂布は投降を申し出た。曹操は劉備の進言により投降を受け入れず、呂布を処刑した。
この死にざまは悲壮だろう。そして、呂布の年齢は当時40歳過ぎだった曹操よりも下だったとされることから、早世と言える」とした。

そのうえで記事は「日本と中国の文化には大きな差があることから、呂布に対する評価もかけ離れているということが理解できる」
とまとめている。

https://news.infoseek.co.jp/article/searchina_1653570/

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日本の技、 大規模なスケート競技で実績が少ない韓国から整氷の協力要請、ウキウ(*゚∀゚)

1 :復讐の鬼 ★:2018/02/14(水) 18:14:44.00 ID:CAP_USER9

https://i1.wp.com/i.imgur.com/FBwz8p4.jpg 平昌冬季五輪のスケートリンクを裏方として支えている日本の職人がいる。

リンクの運営・管理を手掛ける「パティネレジャー」(東京)の整氷作業員5人は1日に現地入り。
各国の作業員とフィギュアスケートやアイスホッケーの会場整備に携わる。「五輪は人生の大舞台」。
1998年長野五輪など日本の大会を支えてきた技術で選手の活躍をサポートする。

 フィギュア会場を担当する今村健太さん(34)にとって、海外の技術者と共同で作業するのは初めて。
氷の状態や散水量などを海外の作業員と話し合うのは一苦労だが「ジェスチャーや翻訳アプリを使いながら協力している」と話す。

 作業員は整氷車に乗り、スケートの刃で傷がついたリンクの表面を薄く削る。
その上から50度ほどの温水をまくことで、表面を滑らかにするのが任務だ。

 韓国はスケート競技の大規模な大会の開催実績が少ない。韓国内だけでは整氷作業員をまかなえず、
72年札幌五輪や98年長野五輪をはじめとする日本の大会でリンクを整備してきた同社が、大会組織委員会から協力を要請された。

 整備前に選手がどれだけ滑ったかで、氷の状態は変わってくる。さらに、五輪のような大きな大会では大勢の観客が入るため室温が上がり、
氷が解けやすくなる。

 氷の硬さや表面の温度が異なると滑りに影響が出てしまう。どの選手も同じ状態で快適に滑ってもらうため、室温や氷の温度をこまめに測り、
作業員同士で相談しながら散水の量を決める。

 同社にとって海外開催の五輪を担当するのは初めて。代表取締役の佐藤洋二さん(61)は
「五輪は選手が人生をかける大舞台。労を惜しまずに最後まで支えたい」と力を込める。

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO26797690R10C18A2CC1000/?pye=1

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「戦後の韓国にとって日本が最大の手本だった」発言に多くの韓国人が批判→米NBCコメンテーター降板、ジワジワくる(´▽`人‘▽’)

1 :pathos ★:2018/02/14(水) 13:38:18.03 ID:CAP_USER9

https://i1.wp.com/i.imgur.com/TAnXyeK.jpg 米NBCは11日、平昌冬季五輪開会式で、戦後の韓国にとって日本が最大の「手本」だったと発言し、多くの韓国人に批判されたコメンテーターを降板させたと明らかにした。同日付の英字紙コリア・タイムズと韓国日報が伝えた。

ジョシュア・クーパー・ラモ氏は9日の五輪開会式で、日本の安倍晋三首相が観覧席にいるのに気づき、日本は「1910年から1945年にかけて韓国を占領し」たと述べた上で、「しかし、すべての韓国人は、自分たちの国が様変わりするにあたって、日本は文化的にも技術的にも経済的にも本当に大事なお手本だったと言うだろう」と発言した。

これに対して、多数の韓国人が強く反発。NBCに謝罪を求める請願には1万3000人の署名が集まった。

「ひどい、無知」

多くの韓国人はソーシャルメディア上のNBCの公式アカウントに、怒りの言葉を書き込んだ。

NBCのインスタグラム・アカウントに、「日本の植民地にされていた間の私たちの辛い歴史を、矮小化(わいしょうか)し、馬鹿にした。正式な謝罪をすべきだ」と書いた人もいた。

「私たちの祖父母は(日本に)殺され、若い女性は強制的に慰安婦にさせられた。NBCはそんなことを言うべきではない」と書く人もいた。

「あなたのコメントは無知で、ひどく私たちを傷つけた。五輪開催国について少しは勉強してみたらどうか」というコメントもあった。

ラモ氏は、ヘンリー・キッシンジャー元米国務長官が立ち上げた地政学コンサルティング会社キッシンジャー・アソシエーツの副会長で、アジアの政治経済について多くの文章を書いている。

米国で五輪を独占放送するNBCは批判を受けて、ラモ氏の発言を謝罪。さらに、匿名の広報担当が韓国日報に、ラモ氏は「開催国と世界のこの地域について視聴者に全体像を説明する」アジア専門家としてラモ氏を採用したものの、「(ラモ氏は)私たちと色々なことができるはずだったが、それはもう可能ではなくなった」と、降板させたことを明らかにした。

日本の統治下で、朝鮮人は戦闘の最前線に送り出されたほか、奴隷労働や強制売春を強いられた。日本政府は韓国併合についてこれまでたびたび謝罪しているが、強制売春をはじめとする日本統治下の過去は、多くの韓国人の逆鱗に触れる話題であり続けている。

(英語記事 Winter Olympics: NBC ditches analyst Joshua Cooper Ramo over Korea remark)
http://www.bbc.com/japanese/43041095

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